ワールド・ビジョンは2021年から毎年、食料価格の調査を行っています。第5回は62カ国を対象に、バナナ、白米、小麦粉、卵、鶏肉など10品目の「食料バスケット」の価格と、それを買うのに必要な労働時間を調べました。
結果、アイルランド、米国、英国など一部の先進国では労働時間は1時間強でしたが、中央アフリカ共和国では約30日分の収入が必要でした。世界では約3人に1人が健康的な食事を経済的にまかなえず、アフリカでは2025年に人口の66.6％が購入できなかったとされています。
発表ではレバノンやミャンマーの家庭の声も紹介され、食料価格の高騰が子どもの健康や学びに影響することが示されています。団体は、人道支援だけでなく、社会保障の強化や強靭な食料システムへの投資が必要だと訴えています。
注目ポイント
- 同じ食料バスケットを買う労働時間は、先進国の1時間強から中央アフリカ共和国の約30日まで
- 食料バスケットの価格が1週間分の労働コストを上回った国は11カ国
- 2025年、食料支援プログラムを通じて世界で約1,000万人を支援（約60％が子ども）
なぜこのニュースに注目したいのか
「食べられるかどうか」が国や地域の違いで大きく分かれる現実を、労働時間という分かりやすい物差しで示した調査です。
世界食料デーの前日に、食料へのアクセスを子どもの権利の問題として考えるきっかけになります。
編集長のコメント
1時間と30日という対比は、とても印象に残りますね。
報告書の詳細や団体の取り組みは、元の発表でご覧いただけます。世界食料デーに、食卓から世界を考えてみませんか。