BHNテレコム支援協議会は、「情報通信もBasic Human Needs（衣食住など生活基盤を構成する要素）の一つである」という考えのもと、1992年9月に発足したNPO法人です。都市から遠く離れた村、災害被災地、避難キャンプなどで、すべての人が必要な情報にアクセスできるよう支援しています。
活動は「生活向上のための支援（社会開発支援）」「緊急時の人道支援」「人を育てる支援（人材育成支援）」の3本柱です。情報通信技術を活かして、開発途上国や災害被災地の保健医療、教育、防災などの課題解決を目指しています。
支援の一例が、2018年9月に地震があったインドネシア・スラウェシ島での取り組みです。被災者自身が情報を発信できるコミュニティラジオ局「TUTURA FM」の開局を支援し、ラジオ受信機1000台の配布なども行って、2019年5月1日に開局しました。
注目ポイント
- 衣食住に加えて「情報」も生活に欠かせないと位置づける、ICT分野の支援
- 生活向上・緊急時の人道支援・人材育成という3本の柱
- インドネシア・スラウェシ島で、被災者のためのコミュニティラジオ局の開局を支援
この団体の活動が注目される理由
災害や遠隔地では、必要な情報が届かないことが大きな困りごとになります。通信という専門性を活かして、その部分を支える点がこの団体らしさです。
国内の災害ICT支援や、大学での寄付講座など、人を育てる取り組みも続けています。専門知識を持つ人が参加できる、プロボノやボランティアの道も用意されています。
編集長のコメント
普段は当たり前に使っている通信も、災害のときには命を守る大切な手段になります。BHNの活動は、「情報」が暮らしの土台であることを思い出させてくれます。
公式サイトの活動レポートでは、現地や国内の最新の様子を読むことができます。まずは一本、のぞいてみませんか。