PHD協会は、アジア・南太平洋の村の青年を研修生として日本に招き、農業、保健衛生、地域組織化などを学んでもらう公益財団法人です。帰国後もフォローアップを行い、草の根の人々による自立した村づくりと生活向上に協力しています。名前のPHDには、平和（Peace）、健康（Health）、人づくり（Human Development）の意味が込められています。
ネパールを中心に約20年海外で医療活動に従事した医師が、「物」や「金」中心の一時的な援助を越えた人材交流・育成を提唱し、1981年6月に設立されました。1982年に第1期研修生をネパールとフィリピンから招き、2026年度には42期生を迎えています。2011年度に公益財団法人に認定されました。
帰国した元研修生が中心となって、農業、保健衛生、貧困対策、教育支援などの地域開発プロジェクトを進めています。日本国内では、国内研修生（インターン）の受け入れ、スタディツアー、外国籍の方のための住居確保や生活の相談窓口（居住支援法人）なども行っています。
注目ポイント
- 1981年から続く、アジア・南太平洋の青年の研修生受入事業
- 帰国した元研修生が中心となって進める、各地の地域開発プロジェクト
- 国内研修生（インターン）やスタディツアー、外国籍の方への相談窓口
この団体の活動が注目される理由
支援する側と受ける側を分けず、人と人との交流と人材育成を軸にしている点が特徴です。帰国後も関係が続くため、学んだことが現地の村づくりにつながっていきます。
海外の活動だけでなく、日本で暮らす外国籍の方への支援や、国内研修生の受け入れにも取り組んでいます。「ともに生きる」という言葉が、国内外の活動に一貫していることがうかがえます。
編集長のコメント
遠い国の「支援」ではなく、同じ町で学び、暮らし、語り合う関係から始まる国際協力があることを、PHD協会は教えてくれます。40年以上続いてきた積み重ねの重みを感じます。
ハガキや切手の寄贈、ボランティア、国内研修生の募集など、参加の入口もいろいろあります。公式サイトで、できることを探してみませんか。